南ウイングインシュアランス
あなたが保険に入る理由はなんですか?
- 事故や災害など突然のアクシデントに備えるため
- 万一の家族の生活保障のため
- 病気やケガの際、医療費・入院費のため
- 老後の生活資金のため
- 子どもの教育資金・結婚資金のため
- 貯蓄のため
南ウイングインシュアランスは、その理由に最適な保険プランをご提案いたします。
便利なインターネット契約サービス
南ウィングインシュアランスでは、インターネットでお見積りもお申込みもできる便利なインターネット契約サービスをご用意しております。詳しくは当社までお問い合わせください。
当HPでは、インターネット上で契約手続が可能な取扱商品のうち、商品の取扱実績等を踏まえ、当社の経営方針により選定した商品をご案内しております。
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海外旅行保険
- ・安心の補償とサービス
- ・出発の当日(ご自宅出発前)までお申し込み可能
- ・旅行、出張など目的に合わせたプラン
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ゴルファー保険
- ・充実の補償内容
- ・プレーの前日でもお申込みOK
- ・事故の受付は24時間365日対応
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自動車保険(24時間単位型)
保険期間は24時間
保険料は1日800円から!
お得な割引もご用意しております。
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がん・医療保険
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UGOKU
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入院パスポート保険
個人のお客さま
必要な保障やご予算をご相談ください。
保険のプロがお客さまと共にニーズに合った保険をお選びいたします。
主な取扱商品
損害保険 | 自動車保険・火災保険・地震保険・傷害保険 など |
生命保険 | 医療保険・がん保険・介護保険・個人年金保険・こども保険・終身保険・積立終身保険・積立利率変動型終身保険・定期保険・養老保険・収入保障保険 など |
法人・個人事業主のお客さま
御社のリスクを明確にし、また、コスト削減におきましてニーズに合った保険をご提案させていただき、しっかりと御社の安心に協力させていただきます。
主な取扱商品
損害保険 | 自動車保険・火災保険・傷害保険・賠償責任保険・建設工事保険・取引信用保険・運送保険 など |
生命保険 | 医療保険・がん保険・終身保険・積立終身保険・積立利率変動型終身保険・定期保険 など |
安全運転励行による、事故の防止のご提案もさせていただきます。
事故を減少させることが、保険料の低減につながります。
取扱商品の一覧
自動車保険 | ゴルファー保険 | 取引信用保険 | 医療保険 | 終身保険 |
自賠責保険 | 海外旅行保険 | 運送保険 | がん保険 | 変額終身保険 |
火災保険 | 国内旅行保険 | 介護保険 | 定期保険 | |
地震保険 | 賠償責任保険 | 個人年金保険 | 養老保険 | |
傷害保険 | 建設工事保険 | こども保険 | 収入保障保険 |
取扱損害保険会社
三井住友海上火災保険 | 損害保険ジャパン | 東京海上日動火災保険 |
AIG損害保険 | 日新火災海上保険 |
取扱生命保険会社
三井住友海上あいおい生命保険 | SOMPOひまわり生命 | アフラック生命保険 |
オリックス生命保険 | 東京海上日動あんしん生命保険 | エヌエヌ生命保険 |
FWD生命保険 | 日本生命保険 | 明治安田生命保険 |
はなさく生命保険 |
勧誘方針
お客様へ
南ウイングインシュアランスは、保険その他の金融商品の販売にあたりましては、保険業法、金融商品の販売等に関する法律、消費者契約法、金融商品取引法、個人情報の保護に関する法律その他の関係法令等を遵守し、次の方針に基づき、お客様の立場に立った販売活動を行ってまいります。
お客様の商品に関する知識、ご経験、ご購入目的、財産の状況などに留意し、商品内容やリスク内容などについて十分ご理解いただけるように、適切なご説明を心がけるとともに、お客様のご意向と実情に適った商品のご案内に努めてまいります。
商品のご案内にあたりましては、お客様にとってご迷惑とならない時間帯・場所・方法により、適切に行うよう努めてまいります。
お客様からの信頼を第一義とし、重要な事項を告げなかったり、不確実な事項について断定的な説明をするなど、お客様のご判断を誤らせるようなご案内は行いません。
お客様に対する勧誘の適正を確保するため、社内管理体制を整備するとともに、研修体制を充実させ関係法令や商品に関する知識の習得に努めてまいります。
保険金の不正取得を防止する観点から、適切な保険販売を行うように努めてまいります。
万が一保険事故が発生した場合におきましては、保険金のお支払手続にあたり、迅速かつ的確に対応するように努めてまいります。
お客様からいただいたご意見・ご要望を商品の開発や販売に反映していくように努めてまいります。
※上記は「金融サービスの提供に関する法律」に基づく南ウイングインシュアランスの「勧誘方針」です。
「金融サービスの提供に関する法律」の概要については、金融庁ホームページをご参照下さい。